染織、漆器、陶磁器、ガラス細工、金工品、木工・竹工品、人形・こけしなど、職人による伝統工芸品の生産額は1980年代移行、後継者不足や、職人の高齢化で年々減少していましたが、最近、再び注目が集まってきています。

大量生産品を使い捨てるよりも品質が良いものを長く使い続けたいという価値観が高まり、伝統産業界も活気づいています。工芸品の職人で30代はかなりの若者扱いで、大歓迎されますので、興味ある分野に飛び込んでみませんか。

＞＞四季の美（伝統工芸職人の求人、伝統産業の後継者募集情報）

旅行で訪れた観光地やリゾート地が気に入って移住したい方は、旅館やレストラン、売店や、アクティビティなどで働く場が多くあります。

未経験でも働ける場合がほとんどですが、バイトから能力を買われて社員に誘われることも多い業界なので、いきなり正社員になるのが不安な場合は、バイトから経験するのもよいでしょう。

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＞＞リゾートバイト.com「社員登用有のリゾートバイト一覧」

登山や自然にふれあうことが好きで体力に自信があれば、山小屋アルバイト、登山ツアーガイド、高山植物等保護パトロール員、登山ショップ店員・メーカースタッフなどの仕事があります。

たとえば冬山を登るような山岳ガイドは経験と資格が必要ですが、夏山を案内する登山ガイドなら資格は要りません。自分でツアーを企画してフリーランスでガイドをすることができますが、最初は登山ツアー会社に就職したり契約して経験を積んでから独立するとよいでしょう。

＞＞ヤマケイオンライン「アウトドア業界で働こう！」

せっかく田舎に暮らすなら、農家になってみたい、とあこがれる反面、「農業で食べていけるの？」という不安がありますよね。

おすすめの最強パターンは、まず地域おこし協力隊として、3年間活動（年間約190万円の報酬）し地域の農業を体験します。そのあと最長2年間は研修に入り農業次世代人材投資資金（準備型）を年間150万円受給、就農後には、農業次世代人材投資資金（経営開始型で年間150万円）の給付を5年間延長することができます。10年の間に収支を安定させて農業を軌道に乗せましょう。
※人材投資資金は農業・畜産業に就く時の年齢が原則49歳以下対象ですが、50歳以上での就農を支援する制度も、大分などの自治体で用意されています。

畜産業は農家の中では高所得で、所得平均は肉用牛肥育業で801万円、養豚業で1876万円、養鶏業で1360万円です。家族経営が多いため後継ぎがいないと施設を譲る農家もあるので、研修をしながら継業することも可能です。

初めて林業を志す方には林業就業支援講習、フォレストワーカー研修などが、漁業への就業には漁業人材育成総合支援事業などがあり、農業と同様に研修期間・就業初期に補助金が用意されています。

＞＞ iju info「農林漁業就業・ふるさと情報」
＞＞移住・交流推進機構「農業で食べていくための理想と現実」
＞＞農林水産省「田舎に移住して、農業を営む」
＞＞全国新規就農相談センター「農業をはじめる.JP」
＞＞農林水産省「農業次世代人材投資資金（旧青年就農給付金）」
＞＞林野庁「緑の雇用」補助事業
＞＞林業就業支援ナビ
＞＞漁業人材育成総合支援事業
＞＞漁業担い手確保緊急支援事業

また、近年は高齢化で後継者のいない農園で、土地・技術を受け継いでくれる人を探しています。＞＞ニホン継業バンクや各自治体の移住ポータルサイトで継業情報を探してみましょう。

光回線などのインターネット環境は離島でも利用できるようになってきました。ITエンジニアやプログラマー、ライター、デザイナーなどパソコンで仕事をしている人は、地方に移住しても都心にいるのと同様に働くことができます。
地方に移ることでクライアントから仕事をもらえなくなる不安があるときは、「１年のお試し移住」を申し出れば、短期間ならとクライアントも継続してくれます。１年の間に仕事に支障がないことがわかれば、延長して地方に住み続けられるでしょう。

移住を機にフリーランスになることも考えられます。辞めた会社から仕事を受注したり、クラウドソーシングで仕事を探したりできます。
地方の情報を発信する記事などでは、地方に住んでいることが武器になるでしょう。

2021年度から始まった、最大100万円を補助するテレワーク移住の支援金制度も、利用できるか調べてみましょう。

＞＞仕事を簡単ネット発注「クラウドワークス」
＞＞フリーランスマッチング「ランサーズ」

見知らぬ土地で就職するのが不安な人は、いきなり正社員として働かず、まず派遣で働く方法もあります。
派遣なら、職場が合わなければ変更でき、自分に合った職場なら正社員として雇用してもらえるよう交渉することもできます。
全国区の派遣会社なら、移住前に面談し、派遣先を探してもらえます。
地方の派遣会社が、東京で相談会を開いていることもあります。

地方移住での働き方の選択肢として、いくつかの仕事を兼ねる方法もあります。
農業や漁業の手伝いをしながら、インターネットを活用し、クラウドソーシングでパソコンでできる仕事を受注することもできます。

また、過疎地では通年で働ける場が少ないことから、2020年には「人口急減地域特定地域づくり事業推進法」が施行されました。この法律に基づいて設立された組合に採用されると、シーズンごとに漁業、農業、観光業など仕事が提供され、収入が確保できるので、自然豊かな田舎に移住したい人には心強い制度です。その地域でいろいろな仕事を経験するなかで、これという仕事を定めて独立することもできるでしょう。

島根県浜田市では県外の音楽大学卒業生を募集。児童クラブや認定こども園などに派遣され、1日6時間補助員として働き収入を確保しながら、副業や音楽活動ができるというユニークな取り組みです。

2020年末で全国88市町村が組合を設立していますので、移住希望先の自治体に「特定地域づくり事業推進法」が利用できるか聞いてみましょう。

＞＞総務省「特定地域づくり事業協同組合制度」