開港当初、横浜には100戸ほどの住民しかいませんでした。ですが、居留民も含め人口は年々増加し、それにともない水不足という大きな問題がもち上がります。当然、井戸を掘って水を確保しようとしましたが、海を埋め立てて拡張した横浜の地下水は塩分を含んでいて、飲み水には適していませんでした。さらに、停泊する船舶も増え、それらへの給水にも真水が必要となり、上水道の整備が急務となったのです。

そこで立ち上がったのが、横浜の商人たち。彼らが出資して、1873年に横浜上水（木樋（もくひ）水道）が完成しました。この木樋水道は、多摩川を水源とする二ヶ領用水の鹿島田堰から取水したものでしたが、工事不良による漏水などが多く、改修しても正常に運用できるものではありませんでした。

さらに追い打ちをかけるように、1879年、横浜でコレラが流行。衛生面からも鉄管による近代水道を求める声が高まります。

ここで白羽の矢が立ったのは、来日していたイギリス陸軍技師のヘンリー・スペンサー・パーマーでした。彼は神奈川県の策定案（横浜上水の鉄管化、または相模川を水源にした水道敷設）を査定し、結果的に新しい水道の敷設が決定。1885年４月に着工し、２年半後の1887年10月、前出・三井村を水源とする近代水道として横浜水道が完成しました（木樋水道は役目を終了）。

なお、当時は水道に関する法律が未整備で、横浜水道は神奈川県が運営していましたが、1890年に国内初の水道条例を施行。同年、横浜水道の運営は神奈川県から横浜市に移管されました。

1880年代後半、国際港として充実を図るべく横浜築港計画が進められると、横浜の人口はさらに増加。1890年時点で人口12万人、給水人口は９万人を超え、市の想定（給水人口７万人）を上回ります。

この事態に対処するため、市は横浜水道の拡張工事を実施。おもな工事内容は、取水地点の道志川への移転（1897年）と川井浄水場の建設（1901年）でした。

さらに、日清・日露戦争を経て工業用水の需要も高まり、1915年、第２回拡張工事により西谷浄水場を建設。第二次世界大戦で横浜は甚大な被害を受けましたが、鶴ヶ峰浄水場建設など計８回の拡張工事後、2001年には宮ヶ瀬ダムが稼働。横浜水道は現在、安全な水を横浜の隅々まで届けているのです。

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