釜石には製鉄所と鉱山があり、資源を自給できる貴重な軍需工場地帯でした。軍事的な重要度は極めて高く、それゆえにアメリカ軍の標的にされました。大戦末期の1945（昭和20）年、日本は空襲などで本土を直接攻撃されるようになり、アメリカの太平洋艦隊は鉄鋼や石炭鉱業が盛んな都市への艦砲射撃を計画。日本の生産力を低下させることを目的に、釧路や室蘭と並び釜石が狙われました。

7月1日にフィリピンを出たアメリカ艦隊（戦艦3隻、重巡洋艦2隻、駆逐艦9隻）は、7月14日昼の12時10分から14時19分まで、日本製鐵釜石製鉄所めがけて2565発もの砲弾を撃ち込みました。これが太平洋戦争で日本本土が初めて受けた艦砲射撃です。8月9日には、アメリカ・イギリス海軍による二度目の艦砲射撃が行われ、2781発（米軍による。英軍の砲弾数は非公開）の砲弾が放たれました。

終戦後、釡石製鉄所は賠償指定工場から外されて撤去を免れ、1948（昭和23）年には高炉が復旧し、操業を再開。連合国最高司令部（GHQ）の対日占領策である過度経済力集中排除法により、1950（昭和25）年には日本製鐵は解体の指定を受け、釜石は富士製鉄釜石製鉄所として再編されました。

いっぽう、同年に朝鮮戦争が始まると、在日アメリカ軍から日本に大量の軍需物資が発注されることになり、特需景気が引き起こされました（朝鮮特需）。とくに鉄鋼生産は爆発的な伸びを見せ、釜石は経済成長の基盤を確立します。

高度経済成長期には建設需要も高まり、釜石で働く労働者も増え、1963（昭和38）年には釜石市の人口は9万2123人とピークを迎え、東北有数の重工業都市となります。

しかし、工場の大型化に対して平地が狭かったことや、輸入原材料への転換、企業の合併合理化、オートメーションによる人員削減などにより、釡石の鉱山や高炉はその役割を終えていくのでした。

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